株式会社オンネット・システムズ
会社情報事業紹介ニュース掲載誌求人情報会員ページお問い合わせ
ホーム  |   サイトマップ

www.onnet.ne.jp を検索
ホーム >会社情報 >onnet style >back issue 当社がシステム構築を安価にできる理由
当社がシステム構築を安価にできる理由
back issue 当社がシステム構築を安価にできる理由
  創意工夫の継続

業務効率向上のための創意工夫は当社の生命線です。無駄な固定費削減は当然のことですが、システム開発環境への投資はどんどん積極的に行なっています。これまでの単純作業の繰り返しを無くすことで無駄を排除しています。システム開発の自動化にも取り組んでいます。

「創意工夫の継続」は当社の行動指針であり、業務遂行の効率化を常に考えています。

  少数精鋭主義

個人の知識範囲を拡げ、より広い範囲で業務をこなせる様に常に努力しています。そうする事で、複雑化するオープンシステム環境でのシステム開発においての、人的資源の効率的割り当てを可能としております。従来ですとそれぞれ言語技術者であったり、DB技術者であったりして、その間に境界がありました。不足する工数を、それぞれのメンバーが勉強により補完する心がけをしております。当社では、言語、DBMSの機能を押さえることで、少しの訓練で経験外(言語やDBMS)の技術習得ができると確信しております。

正社員資格として、「情報処理技術者資格」の取得を前提条件にしており、基本能力の確保にも力を入れております。また、事務処理の自動化設計上、簿記知識も必要ということもあり、そのための検定受検にも力を入れています。

  設計、開発、運用までの一貫受注体制

システム開発を設計、開発、運用業務までのシステムライフサイクルを当社で一貫して行っております。これにより、顧客の業務自動化、効率化などの目的に沿ったシステム開発を複数社で分担する事なく効率的(短期間、適正価格)に進めることができます。社員の技術蓄積も業務目的(IT技術論ではなく)前提に進めることができます。

  経験に基づく豊富な業務知識

これまで数多くのプログラムを製造して参りました。エラー対処法や効率的なプログラミング方などの技術、システム開発の要であります業務知識を日々の開発を通し蓄積しております。 当社の特徴としまして「販売管理」、「売掛管理」、「購買管理」などの業務システムを、設計・開発・運用まで一貫して手掛けているため、システムの理解に必要な簿記知識や、ERD・DFDによる業務のモデル化知識はとても重要な武器となっています。

ご依頼いただける業務は、一からご説明頂かなくても、過去の経験に照らして考えることができます。

  技術者は汎用機経験者が中心

汎用機システムはレガシーシステムなどと言われ、少し肩身の狭い感が世間ではあります。しかしながら、当社は、そんな、風潮を全く気にしておりません。プロジェクト遂行、開発標準・システム運用などの知識は、現在のオープン系、WEB系技術者より、経験の点で優位性があると感じております。システム開発の本質を見る目もあります。

当社は、かつて汎用機と格闘した技術者が中心で活躍しています。それを武器に効率的システム開発をオープン系システムで実践しています。

システム構築の難しさは「プロジェクトの進め方」にあります。これは昔も今も変わりません。

  ユーザからの直接受注

顧客からの直接受注に営業活動を集中させております。多段に関与者が増えれば、その分コスト増になってしまいます。

当初「直接受注による安価なシステム作り」は、当社の社歴・認知度・信用力などから苦戦しておりましたが、5年間の実績が積み上がってきました。 既に作成したシステムの運用実績をわかりやすい形でご紹介することで、顧客の不安を取り除く努力をしています。「名の通ったメーカーでなくても立派なシステム構築はできる!」ことを示したいと考えています。

当社のシステムは、売上規模100億円以上の企業で実際に稼動しています。

  プログラム製造工程の標準化

プログラム製造は大きく変化しています。その根幹にあるのが「オブジェクト指向」と考えております。蓄積してきましたプログラミング経験による共通項の抽出と、オブジェクト指向を組み合わせ、差分プログラミングを推進しています。クラスによる部品化を進め、開発効率を上げる努力をしています。

当社独自の「システム開発方法論」が徐々に確立して参りまして、開発生産性の向上を実感しております。現在、当社独自の方法論で開発支援システムの構築を行っております。 また、当社で開発しました業務システムは、スケルトン(骨組み)として蓄積していますので、類似業務は共通部品と組み合わせて素早く、安価に構築可能です。

※2003年10月、本件の推進で当社は「中小企業経営革新法」の承認企業になりました。

お問合せ先  TEL:03-5807-5081 / FAX:03-5807-5082 平日9:00~18:00 土日祝日休業   | お問い合わせ | 個人情報について